立地最悪でも最高月商を実現！
新患集客に依存しない経営を実現する先生も続々誕生！
※個人の体験に基づく感想です。
ネットからの新患数が1/10に激減も最高月商900万円
「ポスティング、ネット集客、折込、コピーライティング…」に嫌気がさしているなら…、井上先生から学んでください。そんなことをしなくても、患者さんは来ます。紹介もしてくれます。 立地が悪いので、ネットやチラシからの新患数はどんどん減っています。でも、売上はどんどん増えています。質のいい患者さんが来るのでリピートも上がります。リピートが上がれば、もちろん技術もつきます。技術がつくと、またどんどん紹介が増えますし、売上も上がることでスタッフの給料も上げられます。良い面しかありません。
千葉県 石井すこやか整骨院 石井貴樹先生
一人治療院で開業一年目にして 最高月商370万円を達成
7月に独立してすぐにこの紹介制度を取り入れたんですが、効果が出るのは驚くほど早かったのを覚えています。7月中に紹介で院に来られる患者さんが増えてきて、8月にはこの紹介制度が功を奏していることを確信しました。
福岡県 ほねつぎアロハ 山﨑太資先生
鍼灸治療をメインに、開業1か月目で月商139万円
分院長時代に井上先生から学び実践して、月商100万円、年間だと1000万円以上売り上げを増加させた経験もあったので自信がありました。 技術は当然として、この時に身につけた問診、検査、カウンセリング力があるからこそ、開業に踏み切れたと思っています。一過性の小手先のテクニックではないので、これから先のことを考えると気も楽になります。未来が見えているので、気持ちよく準備ができました。※2016年5月開業
東京都 なんば鍼灸院・整骨院 南波利宗先生
アシスタント施術者一人をつけて、平均月商230万円
分院長時代、とあるきっかけで患者様のために使ってきた保険が自分の首を絞めていることに気づきました。それから技術には自信があったので、自費に切り替えようと決めました。しかし、次につながらない、という時期が長く続きました。結果、赤字が続きオーナーからは「お前の院に存在価値はない」とまで言われました。
そんな時に井上さんの話を知りました。これまで学んできた経営ノウハウとは真逆の内容が多かったのですが、私的に腑に落ちたので実践していきました。すると自費でもしっかりとリピートしてくれるようになり、結果自分の技術も向上しました。今は売上の99％が自費とほぼ完全に自費移行に成功しています。
宮城県 JTC整骨院 三浦純也先生
廃業も考えたどん底状態から最高月商170万円
これまでも色々なノウハウを学んできましたが、一時的には売り上げは上がるけど、継続しない、そしてまた新しいノウハウを手に入れる。という連続でした。そんな時に治療院経営の原理原則という存在を知り、学ぶことで経営の体質改善に成功しました。
かつては月商100万円なんて雲の上、いつ廃業しようかと考えていましたが、最高月商170万円を達成できました。
大阪府 たんぽぽ鍼灸整骨院 小林卓司先生
自費率90％。一人治療院で平均月商200万円
開業5年くらいは高齢者中心でなんとか経営も安定していましたが、近隣に整形や整骨院の増加に伴い、売り上げがどんどん減少していきました。そんな中治療院経営に限界を感じ、2014年12月から治療院経営の原理原則を学び始め、その年の年末に学んだとおりに来院指導を徹底しました。そして、仕事始めの1月4日からロケットスタート。1月にいきなり前年比3倍の売上になりました。
何よりも治療計画通りに患者さんが来てくれるようになったので、安心して長期休みが取れます。周りに自費中心の治療院がなく、あっても保険中心の従来通りの治療院ばかりなのでライバルは存在しない状態です。治療に幅が広がり、いろいろな患者さんを見られるようになったのが何よりうれしいです。治療技術に自信がある先生ほど学んでほしいです。
北海道 楽山整骨院 長浜謙二先生
※これらの感想は個人の体験に基づくものです。
コロナ禍で先行きが見えない治療院経営、
あなたの院はいかがですか？
こんにちは、「治療院と経営実践会」主宰、治療院コンサルタントの井上です。
昨今のコロナ禍で、「これまで通りの治療院経営を続けていて大丈夫かな。」と院経営の先行きを不安に感じる先生も増えているかもしれません。
あなたはいかがでしょうか？
「これまで以上にますます集患を頑張らないと」と感じているかもしれません。
そのために、「ちゃんと患者が集まるホームページにしたい」、「チラシを用意したい」と集客施策を考えているかもしれません。
しかし…、もしそうなら要注意です。
“これら”を看板、チラシ、ホームページに
書いてはいけないこと、
ご存知でしたか？
ここ２〜３年、「整骨院の不正広告規制」を記事にし始めているので、上記の件はご存知の先生も多いかもしれませんね。
ほとんどの治療院が掲げているこれらの表現は、本来法律で認められていない表現なのです。
そして今、コロナにより会の開催はストップしていますが、厚生労働省は明確な広告のガイドラインを作成し、取り締まりの強化を進めているのです。
ちなみに、チラシ、ホームページはもちろん、ファサード、看板、のぼりも広告です。
先生たちに最新情報を届けるため、厚生労働省が主催する委員会（広告検討専門委員会。上記は昨年開催のもの）が開催されれば必ず参加をしていますが、これまでの議論を聞くに、どのようなガイドラインが作成され、取り締まりをしていくのか？はもう明確です。
結論から言えば、今まで通りの広告表現をしていれば、治療院経営をしていくうえで大きなリスクを抱えることになる、ということです。
「それって整骨院の話でしょ。」
と思っていませんか？
例えあなたが自費のみの整体院を経営していたとしても、ホームページやチラシにこのような表現を書いていたら、法律違反になります。
- 肩こり腰痛を改善します
- 地域で満足度ナンバーワンの…
- 期間限定で通常5,000円が2,980円
- 医師や有名人からの推薦の声を掲載している
- ビフォアアフターの写真
などなど…。
これらも明確な法律違反になります。
例えば、「小顔矯正」という表記。
消費者庁は「小顔矯正に根拠なし」と明確に発表しているため、小顔矯正をうたう広告は景品表示法違反になります。
（2016年には業者9名、2年前は業者2名が「小顔矯正」を標榜したということで景品表示法違反で摘発されていますね。）
「じゃあ何を載せればいいんだ！」
と思うかもしれませんが、違反して摘発されたくなければ法令にのっとったホームページやチラシを作るしかない。というのが答えなのです。
そして、厚労省はネットパトロールを
年々強化しています
かつて路上駐車を減らすべく路上駐車の取り締まりを外部委託したように、厚生労働省はネットパトロールの外部委託を始めました。
そして当然そのパトロール対象には、「治療院」も含まれているのですね。
このようにネットパトロールには通報フォームがあります。つまり、「匿名でどんどんチクってください」ということですね。
では、違法広告を出している治療院をチクるのは誰でしょうか？患者ではありませんね。ほぼ確実に「同業者」になるでしょう。
そしてこのネットパトロール事業には令和元年にはなんと約5千万円もの予算が取られましたが、年々その予算は増えていくと予想されています。
不妊、アトピー、がん、ヘルニア…
当然広告には書けません。つまり…
もしかしたらあなたは、これらのような症状を「治す」とうたっている技術セミナーに一度は参加したことがあるかもしれません。
でも、「対治療家向けセミナー」を広告する際に好きなだけ書けても、いざ対一般人向けに広告する際には一切書けないのです。
これらの症状の改善を語るのは医師法違反ですから、これまで説明してきた表現以上のさらに重い罰則が待っています。
反応の良い広告表現を
使えなくなったら…
特に今、看板（野立て含む）、のぼり、チラシ、ホームページ、ポータルサイトなどによる集客で成果を上げている院ほど、大きな痛手を被ることになります。
それらのルートからの集患がぱたっと止まった時のことを想像してみてください。
「そんな、大げさなことを言って
煽らないでください」
と思っているかもしれませんが、
「規制の強化」
がその業界にどれほどのインパクトを生むかを理解すればそんな楽観視できなくなるはずです。
どの業界でも、規制の強化は廃業ラッシュにつながるのです。
例えば、「仮想通貨」も、金融庁による規制強化によって、業者が派手な広告を打てなくなり、内部統制にも費用がかかるようになり、ばたばたと廃業したのは記憶に新しいのではないでしょうか？
「規制強化による淘汰」はこれまでにも様々な業界ですでに起きていることです。
つまり、これから治療院業界でどのような
広告規制が行われるか？
どう具体的な対策を講じるべきか？
は経営者として知っておくべき
最低条件とも言えるのです。
とはいえ・・・
「具体的に今からどのような対策を
取ればよいか分からない…」
と悩んでいる先生に、これからの治療院経営者が取るべき原理原則に沿った集患の方法を教えています。ここで簡単な自己紹介をしましょう。
全国各地で繁盛治療院が実践している
治療院経営の原理原則を教える
井上定雄のご紹介
井上定雄
一般社団法人 日本治療院支援協会代表理事
治療院コンサルタント
- 60年以上前から確立、体系化されていた「治療院経営の原理原則」の存在を知る
- 世界最大のカイロプラクティックセミナー運営するParker Seminarsと独占契約。治療院経営の原理原則を実践し、大きな成果をあげている海外の治療家グループとのネットワークを構築
- 「治療院経営の原理原則」を日本に導入し、世界初のカイロプラクティックフランチャイズモデルを開発・運用。日本全国で96店舗に
- 約8万6千人の患者が延べ約100万回来院した患者行動の統計データを分析。客観的な数字をもとに患者の来院理由、継続理由、来院しなくなる理由を解明
- 上記膨大な患者データをもとに、WHO（世界保健機構）の大会とWFC（世界カイロプラクティック連合）にて日本の代替補完医療の実態について共同発表
- 「治療院経営の原理原則」を整骨院業界に導入。同様の成果が出ることを実証
- 全国で約3,000店舗を超える経営指導を行う。一人治療院で月商700万円を安定して達成する院（最高月商1,200万円）をはじめ、繁盛院を多数輩出している
今回の集患の原理原則セミナーでは、
このような内容をお伝えします。
